オフィスの害虫駆除におすすめの業者11選｜現地調査費や料金相場を比較

事務所衛生基準規則は、すべての事務所に6か月以内ごとに1回、ねずみと昆虫の発生場所や侵入経路を調べて必要な措置を取るよう求めています。

この記事では、オフィスの害虫駆除業者おすすめ11選について、保証と料金、対応エリア、受付時間、最短対応、見積もりの6項目を一覧にしました。

さらに、ビルの共益費に防除が入っているかの確かめ方、終業後に頼んだときの割増額、発生源になりやすい社内の4か所まで紹介します。

※各社のスペックはいずれも2026年9月時点で公式サイトに掲載されている内容です。

オフィスの害虫駆除業者おすすめ11選

1：害虫ファースト

害虫ファーストは、国家資格保有者が在籍し、年間10万件以上の依頼をこなす首都圏最大級の害虫駆除業者です。

24時間365日・最短30分で到着し、現地調査と見積もりは無料です。見積もり後のキャンセルも料金なしで対応します。

顧客満足度は98%以上で、永久保証と価格保証の両方を標準搭載しており、「一度駆除したら再発させない」という体制が整っています。

「緊急だが費用が心配」という場合でも、キャンセル料ゼロなのでまず見積もりだけ依頼して内容を確認してから決めることをおすすめします。

2：ダスキンほづみ

ダスキンほづみは、死骸・フン・卵までバキュームで除去し、薬剤の使用量を最小限に抑えられる害虫駆除サービスです。

ダスキン加盟店として厳格な品質基準のもと施工するため、初めて害虫駆除業者を利用する方でも安心して任せられます。

安全性の高い〈ベイト方式※〉〈バキューム吸引〉で施工するので、「薬剤をできるだけ使いたくない」「赤ちゃんやペットがいる」という方におすすめです。
※薬剤を散布するのではなく、ゴキブリの毒餌となる成分のベイト剤を塗りつけるタイプです。

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3：駆除ザウルス

駆除ザウルスは、創業21年・累計40,000件以上の相談実績を持つ害獣・害虫駆除の専門業者です。

現地調査と見積もりは完全無料で、見積もり後にキャンセルしても料金はかかりません。24時間365日受け付けており、最短当日で駆けつけます。

完全自社施工で仲介手数料がかからない分、料金を抑えやすい仕組みになっています。施工後は最長5年間の保証がつき、保証期間内に再発した場合は追加費用なしで対応します。

テレビ番組への出演実績も多数あり、Googleクチコミでは星4.8の高評価を得ています。「実績と評判の両方で選びたい」という場合は、まず無料の現地調査を依頼して見積もり内容を確認することをおすすめします。

4：害獣害虫駆除王

害獣害虫駆除王は、関西・東海・関東の12都府県で問い合わせから施工までを自社の職人だけで完結させる駆除業者です。

現地調査と見積書の作成は無料で、業界歴は約10年以上です。再発させないことを掲げて最長永久保証を用意しています。

また、見積もり後の追加費用がない明朗会計なので安心です。

緊急の処置から再発を防ぐ工事まで完全自社施工なので、下請けに回されるのが不安な方にもおすすめです。

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5：害虫駆除のアールクリーニング

害虫駆除のアールクリーニングは、累計作業実績50万件を突破した首都圏密着の害虫駆除サービスです。

最短10分で到着・即日対応が可能で、出張見積もりは無料です。突発的な害虫トラブルにも迅速に対応します。

50万件以上の施工実績を持ち、豊富な現場経験に基づいたプロ品質の駆除を受けられます。

「今日中に対応してほしい」「一都三県のエリアで実績ある業者を探している」という場合は、まず無料の出張見積もりを依頼することをおすすめします。

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6：害虫駆除イーバスター

害虫駆除イーバスターは、全国の加盟店が24時間365日受け付ける害虫駆除業者です。

基本的には、出張費と見積もりが0円で、見積もり後の追加請求もないため、金額の不安なく呼べるのが強み。

運営事務局による厳しい審査基準をクリアした加盟店しか加盟しておらず、確かな施工実績・明朗会計の徹底・丁寧な説明ができる対応などが徹底されています。

対応スピードやコスパを重視する人には特におすすめです。

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7：害虫駆除110番

害虫駆除110番は、子供やペットにも安全な薬剤を使用し、1年間の保証付きで害虫を駆除する全国対応サービスです。

現地調査・見積もり・キャンセルがすべて無料で、最短即日・30分での診断が可能なため、急ぎの場合にも対応できます。

施工後は1年間の保証がつき、追加料金は一切発生しません。見積もり金額がそのまま最終的な支払い額になります。

「小さい子供やペットがいるので薬剤が心配」「見積もり後に断っても費用がかかるか不安」という場合は、気軽に無料見積もりから相談することをおすすめします。

8：街角害虫駆除相談所

街角害虫駆除相談所は、最短15分で到着できる即応体制と5年保証を両立した害虫駆除の相談窓口です。

現地調査と見積もりは無料で、施工後は1年後に無料点検も実施するため、駆除後の再発にも長期的に対応します。

年間1,500件以上の実績を持ち、5年間の保証制度が標準でついているため、費用対効果を重視する方に向いています。

「今すぐ対応してほしいが、費用の見通しも立てたい」という場合は、無料見積もりを依頼してから判断することをおすすめします。

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9：ムシプロテック

ムシプロテックは、年間実績10,000件以上の加盟店ネットワーク型の害虫駆除サービスです。

ゴキブリ・ダニ・ノミ・シロアリ・毛虫・ハチ・ムカデに対応し、最寄りの加盟店のスタッフが訪問します。相談・出張費・見積もりの3つが0円で、追加料金もありません。

最短5分で駆けつける対応の速さと熟練した加盟スタッフの作業で、お客様満足度99%に挑戦中と掲げています。

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10：衛生害虫110番

衛生害虫110番は、ノミ・ダニ・トコジラミなど衛生害虫に特化した専門駆除窓口で、東証上場のシェアリングテクノロジー株式会社が運営しています。

最短15分で現場に急行でき、現地調査と見積もりは無料です。24時間365日受け付けているため、朝起きて被害に気づいた場合でもその日のうちに対応できます。

衛生害虫の駆除料金は20,000円〜で、見積もり後の追加料金はありません。

「自分でチェックしたが確信が持てない」「市販品を使っても刺し痕が減らない」という場合は、無料の現地調査から始めることをおすすめします。

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11：大洋防疫研究所

大洋防疫研究所は、昭和50年創業で事業者向けの駆除料金を面積別に公開している数少ない会社です。

ゴキブリ駆除は33平方メートル（10坪）まで初回27,500円から、66平方メートルまで33,000円から、99平方メートルまで38,500円からで、10坪増えるごとに5,500円からが加算されます。（参考：大洋防疫研究所「事業者向け料金」）

17時以降の夜間作業は3,300円から、22時以降の深夜作業は5,500円からの加算と書かれているため、終業後に頼んだときの上乗せ額を電話の前に把握できます。

大洋防疫研究所はハエとコバエ向けに捕虫器の設置を月5,500円から用意しており、捕虫紙の交換と機器のメンテナンスまで料金に含めています。

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オフィスの害虫駆除は6か月に1回が義務

オフィスの害虫駆除には、虫が出ていなくても6か月以内ごとに1回は調査をするという事業者の義務が掛かっています。

条文は調査で終わらせず、調べて分かったことをもとに発生を防ぐ措置まで講じるよう書いているので、「見つけたが何もしなかった」では要件を満たしません。

自社にどこまでの決まりが掛かるかは、入居しているビルの延べ面積で分かれます。

事務所衛生基準規則が定める4つの調査

調査で見るのは、ねずみと昆虫の発生場所・生息場所・侵入経路・被害の状況の4つです。

4項目は条文に並んで書かれているので、見積書に「生息調査」の行が1行あるだけでは、4つ全部を見る前提かどうかまで読み取れません。

殺そ剤と殺虫剤を使うときは医薬品医療機器等法の承認を受けた医薬品か医薬部外品に限る、という一文も同じ条文に並んでいます。（参考：厚生労働省「事務所衛生基準規則 第十五条」）

総務が量販店で買った殺虫スプレーを給湯室に置いておく運用だと、4項目の調査記録は1行も残りません。

調査の4項目を業者の報告書の見出しにそろえておけば、翌年に別の会社へ切り替えても同じ様式で前年と比べられます。

3,000平米以上のビルはビル管法も対象

入居しているビルの延べ面積が3,000平方メートル以上なら、そのビル自体に建築物衛生法の管理基準が掛かります。

管理基準に沿って維持管理する義務を負うのは所有者など維持管理の権原を持つ人で、ねずみ等の防除には6か月以内ごとに1回の統一的な調査が入ります。（参考：厚生労働省「建築物環境衛生管理基準について」）

自社の入居ビルが特定建築物かどうかは、ビルの管理会社に延べ面積と届出の有無を電話で聞けばその場で分かります。

年2回の調査を単発で頼むか年間の契約に含めるかで、1回あたりの金額と報告書の出方が変わります。

オフィスの害虫駆除業者を選ぶ5つの基準

オフィスの害虫駆除業者は、業務を止めない時間に施工でき、作業の記録を書面で残せる会社から選びます。

電話の段階で聞けるものと、見積書と契約書を見て分かるものを合わせて、確認する項目は5つあります。

建物全体で虫が出ていて専有部だけの施工では収まらない場合は、5つを確かめる前にビルの管理会社へ相談したほうが早く片づきます。

基準1：平日の夜間や土日に作業できるか

受付時間ではなく、薬剤を扱う作業に入れる時間帯を聞きます。

24時間365日と書いてある会社でも、電話をいつでも受けるという意味で、施工そのものは平日の日中だけという分け方があります。

終業後に入ってもらえるかどうかは、受付時間の表記ではなく契約の中身で決まります。

終業後の時間帯に入ってもらえれば、翌朝の出社時には薬剤が乾いた状態でフロアを使えます。

基準2：サーバー室の施工方法を示せるか

サーバー室と複合機のまわりをどう処理するかを、現地調査の当日に説明してもらいます。

精密機器の周りで液剤を噴霧すると結露や漏電の心配が出るので、その区画だけベイト剤や粘着トラップに切り替えられる会社かどうかで、施工日の組み方が変わります。

業者が区画ごとに工法を分けてくれれば、自社はサーバーを止めずに施工日を組めます。

基準3：作業報告書を毎回出してくれるか

施工のたびに作業報告書が出るかどうかを、契約の前に確かめます。

第15条が求めているのは調査の実施と措置までなので、社内に残る証拠は業者が書いた報告書しかありません。

報告書に入っていてほしいのは次の4点です。

衛生委員会や本社の総務から「去年は何をしたのか」と聞かれたときに、この4点が並んだ書類を1冊出せば説明が終わります。

基準4：夜間の入退館と鍵を任せられるか

終業後に作業してもらうなら、入退館の手続きと鍵の受け渡しをどちらが持つかを契約の前に決めます。

テナントビルの多くは夜間に警備会社のセキュリティが入るので、解除できる社員が立ち会うか、業者名をビルの管理室へ事前登録しておくかの二択になります。立ち会いを社員が担当すると、駆除の代金とは別に深夜の残業代が1人ぶん乗ります。

業者名を管理室に登録して鍵を預ける運用にすれば、施工の当日に社員が居残らずに済みます。

入退館の段取りを見積もりの段階で詰めておけば、作業日の直前に警備会社との調整で日程がずれる事態を避けられます。

基準5：現地調査と見積もりが無料か

現地調査と見積もりを無料と明記している会社から当たります。調査が有料の会社では、出てきた金額を見て断っただけで出張費が数千円残ります。

見積もりを無料としていても、出張費とキャンセル料は別の欄に書かれていることがあるので、この3つがまとめて0円かを電話で確かめます。

3つとも0円の会社なら、金額を先に出してもらってから稟議に上げるかどうかを決められます。

5つの基準で候補が絞りきれない場合は、登録番号と保有資格が次の見分けの材料になります。

オフィスの害虫駆除費用は住宅の約2倍

オフィスの害虫駆除は、16畳以下の広さで18,000円から25,000円が相場です。

差が開くのは、住宅なら台所と洗面所で済む処理対象が、オフィスでは給湯室・複合機の下・キャビネットの裏・床下の配線ピットと一度に増えるからです。

1フロアで見つけた段階で止めれば16畳以下の料金で終わりますが、放置すると上下の階へ広がり、18,000円からの初回料金がフロアの数だけ積み上がります。

面積で決まる初回料金と月額

オフィスの定期管理は、坪数の段階と訪問の間隔の2つで金額が決まります。

6か月に1回の間隔なら、33平方メートル（10坪）まで初回27,500円・継続22,000円からという料金が出ています。（参考：大洋防疫研究所「事業者向け料金」）

10坪増えるごとの加算は初回5,500円から、継続4,400円からです。

1回あたりの金額は4週間ごとのほうが安く見えますが、年間の訪問回数は13回と2回で開くので、見積書は年額に直してから比べます。

夜間と休日の作業には割増が付く

終業後に入ってもらう場合は、基本料金とは別に時間帯の割増が乗ります。

金額そのものは数千円台ですが、割増を無料と口頭で言われたときは見積書のどの行に反映されたかを指で追って確認します。

時間帯の割増を先に足した総額を出してもらえば、社内で比較する金額が2社とも同じ条件になります。

間取り別・被害規模別のゴキブリ駆除の相場は、以下の記事にまとめています。

害虫駆除を手配するのはビルか自社か

害虫駆除をビルの管理会社が手配するか自社で呼ぶかは、虫が出た場所と共益費の内訳で決まります。

次の4か所で出ているなら、業者を手配するのはビル側です。

自社の執務室や給湯室のように専有部で出ているなら、入居している会社が自分で業者を呼びます。

共益費に害虫駆除が入っているか確かめる

賃貸借契約書の共益費の内訳に、ねずみ・昆虫等の防除が入っているかを先に見ます。

特定建築物のビルは6か月以内ごとの調査が管理基準に入っているので、すでにビル一括の防除業者が年2回入っている可能性があります。

入っていれば、自社が同じ調査を二重に発注せずに済み、報告書の写しをもらうだけで社内の記録になります。

専有部で出た害虫は入居企業の負担

執務室と給湯室で出た害虫の駆除費用は、原則として入居している会社が払います。

共用部の防除が契約に入っていても、その範囲はビルが管理する区画までで、テナントが借りている区画は対象外という線引きが一般的です。見積書の作業範囲は、共用部との境目をどこに引いたかまで発注の前に読んでおきます。

境目を先に決めておけば、ビル側の業者と自社の業者が同じ壁の両側で別々に作業する無駄が起きません。

マンションの共用部では、費用を負担する相手が分譲なら管理組合、賃貸なら貸主に変わります。

オフィスで害虫が出やすい4か所

オフィスで発生源になりやすいのは、給湯室の排水口・段ボールと書庫・観葉植物の土・床下の配線ピットの4か所です。

どれも清掃業者の日常清掃では手が入らない場所で、現地調査のときに業者が最初に開けにいく区画でもあります。

4か所のうち会社がすぐ減らせるのは段ボールと観葉植物の水で、届いた空き箱を当日中に畳んで出すだけでも産卵場所が1つ消えます。

配線ピットは自社で開ける場所ではないので、現地調査のときに点検口を開けてもらい、糞や死骸が溜まっていないかを一緒に見せてもらいましょう。

段ボールと古い書類の隙間に湧く1mm前後の白い虫は、チャタテムシという別の虫です。

【FAQ】オフィスの害虫駆除でよくある質問

Q：オフィスの害虫駆除は営業中でもできる？

オフィスの害虫駆除は、ベイト剤の設置と粘着トラップの交換だけなら営業中でもできます。

毒餌を隙間に塗りつけるベイト方式は薬剤を空間に撒かないので、社員が席にいる時間帯でも作業が進みます。

室内を密閉する燻蒸と、空間に薬剤を噴霧するULV処理は人がいる状態では実施できないので、施工日は終業後か休日に枠を取ります。

日中に来てもらう場合は、作業時間と立ち会いの要否を先に決めておくと予定を組めます。

Q：小さな事務所でも年2回の調査は必要？

社員が数人の小さな事務所でも、事務所衛生基準規則の調査義務は同じように掛かります。

第15条は事務作業の労働者が主として使う建築物に適用され、面積や人数の下限はなく、3,000平方メートル以上の線引きは建築物衛生法の側の話です。

1部屋だけの事務所なら16畳以下の料金帯に収まるので、年2回でも負担は数万円台で見通せます。

Q：害虫駆除の日に社員は出社できる？

ベイト剤の設置だけなら社員は通常どおり出社できます。

燻蒸や空間噴霧を選んだ日は、作業中と作業後の換気が終わるまでフロアに入れないので、在宅勤務日に合わせるか休日に組みます。

施工日を決める前に、区画ごとの工法と立ち入り禁止の時間を書いた作業計画をもらっておくと、社内への告知が1回で済みます。

作業計画が届いたら、立ち入り禁止の時間を社内カレンダーに入れて、その時間帯の会議室の予約も先に押さえます。

Q：見積もりだけ頼んで断っても無料？

現地調査と見積もり、キャンセルのすべてを無料と明記している会社なら、金額を見て断っても支払いは0円です。

見積もりは無料でも出張費だけ請求する会社があるので、電話の段階でどこまでが0円かを確かめます。断るときの連絡はメールで残しておくと、稟議で不採用にした理由を後から説明できます。

出張費とキャンセル料まで0円の業者は、以下の記事で比較しています。

まとめ｜オフィスの害虫駆除業者の決め方

オフィスの害虫駆除業者は、終業後か休日に施工でき、調査の4項目を書いた作業報告書を毎回出す会社から選びます。

今日のうちに、賃貸借契約書の共益費の内訳を開いて「ねずみ昆虫等の防除」の行があるかを確かめ、無ければ執務室の坪数を測っておきましょう。

まずは無料の現地調査を依頼し、現地の状況や見積もりを出してもらってみてください。